かやくご飯の味は覚えたぜ!

日本人は不思議だ。周りを気にし、他人に気を配り、思っている事を飲み込み、個よりも集団を重んじる。だから「おもてなし」の心がある。それはいいのだが自己主張や自己肯定感の低さはどうなのよと思います。例えば会議。集団になれば気を使って思っていることは極力控え、議論は成熟せず、予定調和になりがちだ。日本の企業の会議は報告・連絡がメインで実に戦略的ではないと思うぞ。そう、議論が苦手なのは大きな悪癖で、そりゃ世界に遅れを取るはずさ。

ところで世界で最も使われている言語は英語である。次は中国語、スペイン語と続く。ところが文字、それも量としたらどれだけ使われているかというと話は別で世界にはびこる文字数の圧倒的一位は実は日本語なのだ。それだけ日本人はせっせと文章を書いている。例えばブログ。最初は少しでもかっこよく文学的、時には哲学的なものに、あるいは社会を風刺したり、世の中を見て批判や提案なんかも書いてみたいと思ってブログを始めるのだろう。駄菓子菓子、だんだん書くことが無くなってきてついには日記を公開するようになる。昨日見た映画、行ったライブ、腹の立った事、面白かった事、末期的には食べたご飯などを書いてしまう。そんなこと誰も興味がないだろうに。今日食べたランチがどうだったかなんてその家族ですらどうでもよい話だと思うぞ。日本人は一人で部屋にいるときはうって変わって世界で最も自己主張が強い人種だというのだろうか。最近ではインスタやTikTokに押されて文字減ってるけどね。

周りに人がいないとたちまち自己主張を始め、雄弁になる。

これってかっこいいことか?日本の常識は世界の非常識とはよく言うけどさ。

さて、昨日のお昼は大阪は難波のあの「大黒」を1時間待ちで定食をいただきました。ここのかやくごはんは最後の晩餐でもOKです。味は覚えたし作り方のイメージも出来たので家でチャレンジしてみたいです。それから心斎橋で「サマー・オブ・ソウル」を観て一人だけ映画館で踊ってました。その後、予約していた生ラムのジンギスカンを食べまして。これも旨かった。冷凍ラムとは全く違う。残念なのは明日観ようと思ってたOASISの「ネブワース1996」の公開が終わってしまった事だ。せっかく仕事終わったら心斎橋までタイプRぶっ飛ばそうと思ってたのに。

どうでもいいんだよ!

でも言いたいことは公に言うぜ!名前出してな!

I need to be myself!!(このくだり解る人は0.1%未満と思われる。いいオチだ。)

 

 

おしまい

財務官僚は商業科から採用した方が・・・

数量政策学者の高橋洋一さんが矢野康治財務事務次官が「文藝春秋」で発表した論考についてまたまたラジオで全くの見当違いだと批判しました。

そもそもバランスシートが解っていればこのような話にはなりません。ではなぜ財務官僚のトップにまでたどり着くような頭の良い人がこのような話をするのかと考えてみます。

高橋さんが言うようにBS/PL(会計)を理解していないというのは、大学の経済学でも学ばないからというのはそうかも知れません。簿記は低い学問として認識されているのが理由ではないでしょうか?ましてや財務省のほとんどは東大法学部卒ですから入省してから勉強するか、在学中に会計専門学校を別で通って学習するかでしょうが中々そこまではしないと思われます。だから中途半端な知識で言ってるんじゃないのと、だからとんちんかんに間違うのだと高橋さんは言ってます。しかし本当にそうなんでしょうか?

貸借対照表(BS)損益計算書(PL)なんて中小企業の社長程度なら誰でも解ります。商業高校の生徒でも解るでしょってレベルです。そんなもんは当然知っていながら文春で全くのデタラメを発表するということは、別に理由があると考えた方がまともです。

その理由はただひとつ。会計に疎い一般国民を騙して、怯えさせ、増税せざるを得ないという世論形成を成す為ではないでしょうか?それ以外考えられないのです。

しかし、高橋さんの大蔵省時代の過去の様々な経験から「本当に東大法学部卒は会計の事が解っていないのではないか?」という疑いを裏付ける様々な仰天エピソードが一杯出てきます。高橋さんのベストセラー著書「さらば財務省」はうってつけのテキストになります。

今回、経済同友会の桜田代表幹事も「書かれている事には100%賛成だ」と言っていますが、本気で言っているならもう頭の中が何を考えているのか理解不能です。高橋さんは、それでは企業経営は出来ませんねと一言で片づけましたが。

僕にとってはこの話、「訳がわからないよ」とまどマギのきゅうべえになった気分です。それだけ異常な世界がこの日本で進行していることを知っておいていただきたいと今回は書きました。マジ卍。古っ。

ちなみにこの手の話は20年前からずっと言われて来ましたが、未だ財政破綻はしていません。20年前から大体ほとんどバランスしています。CDS(クレジット・デフォルト・スワップ)というのは国家破綻した時の保険ですが日本が将来5年間で財政破綻する確率は1%でG7の中で優秀な方から1位か2位をずっとキープしています。明日の降水確率が1%なら天気予報では0%と発表します。誰が傘持って出かけますか?そんな時に今世紀最大の大型台風が明日来るぞ~と言っているようなもんです。財務省、増税の為なら恥も外聞も捨てるにしてもめちゃくちゃ過ぎやで(笑)。無理筋過ぎ。

 

 

おしまい

Non-Accelerating Inflation Rate of Unemployment

いやあ、モデルナ株下がりましたねぇ。私は逆神かと思えて来ますが否。こんなもんは虎穴に入らずんば虎子を得ず、さざ波に過ぎない!といつまで言ってられるのか解りませんが、まあそういうもんです(笑)。目的は10年ホールドすること、10年もの間苦しい事も楽しい事もいろいろあるんだろうよと思っています。ゼロになったら死ぬだけです(笑)。とはいえ自分が死ぬわけではありませんからね。

ところが最大の逆進の神は岸田総理で間違いないでしょう。まだ何もやってませんがもう退陣して欲しいですね(笑)。インフレターゲット2%の意味が解っていないのではないかと疑念があります。ちなみに安倍前総理、高市早苗議員は完璧に把握されていますが過去の総理大臣もそのような概念を政策に反映させたのは歴史上1人だけって感じです(安倍前総理のみ)。なぜならこれ言い出したのはほんの数年前ですから(世界的にはずっとずっと前からありましたけど)。

そしてその根幹となるのが表題の「Non-Accelerating Inflation Rate of Unemployment」。通称NAIRUです。何回かここでも触れているので詳細は割愛したいのですが解説しますと、もうどうやっても「失業率がこれ以上下がらない下限」の事を言います。職業のアンマッチ、身体的や精神的な理由で働けない人はどうしても出てきます。日本の場合は2.3~2.5%が失業率の最低下限。これ以上は物理的にどんな政策を打っても下がらないというのが大前提です。さらにこれを持続すると半年から1年後に物価と賃金が上がり始めます。つまりNAIRUとインフレターゲット(物価上昇率)は完全に連動するというのがマクロ経済学の基本です。

2%というのも国別に環境が違いますから1.5%が適切という国もあるし、4%前後が最適という国もあります。まあ日本は1.5~2%くらいなものでしょう。ちなみにそれ以上に物価が上がると「悪いインフレ(原材料費が上がる=コストプッシュインフレ、これも駄目なインフレです)」と言いまして買い物を躊躇するようになるので生活が苦しくなります。バランスですね。つまりですね、各国政府は物価上昇率なんぞは実際はどうでもよく、失業率を下げることが幸福の最大化としてやっている訳ですよ。ここポイントでテストに出ます。

残念ながら前回の2%目標達成間近で何があったかというと消費増税によってブレーキがかかりました。そしてコロナ禍で失業率も悪くもないが良くもない時に岸田総理の誕生でブレーキです。両方に共通するのが財務省の暗躍です(笑)。とはいうものの今回は表舞台に堂々と出て来ました。株価は半年後の景気の期待感の数値化ですから所信表明で言い放った新資本主義やら資産に対する増税やらにより、より絶望感が高まったかと思います。これ、岸田さん解ってやってるんでしょうか?良い人だというだけで総理になってもらっては困る理由がここにあります。聞く耳しかないと誰かに操られるリスクを伴うのでね。

株価が下がると景気が悪くなります。この時、新車の販売台数は例外なく下がってます。基幹産業である自動車関連の製造業は残業も無くなり賃金は下がるんですよね。つまり大雑把に言うと高景気の維持が政治の安定を生み、強い政府になることでやりたい政策が可能になります。外交問題もころころ変わる総理に対してコミットするのもアホらしいですから、当然変わらない首脳どうしの方が絆も生まれ外交が強力になります(それに比例して贈収賄、気の緩みなど実害も出るが今回は省略)。それを意識的に実践したのが安倍政権でした。ですのでイコール安倍政権批判する人は経済とその仕組みの成り立ちを知らない人と言い切って間違いないと思います。まあ憲法改正や尖閣台湾問題など世論形成出来ていないものは強い政府でも出来ないものは出来ないんですが、例外はあります。5年ほど前に立ち上がった「働き方改革」がそうです。最初、言ってることは解ったが世論がそうなってないから無理だとのことで難航しました。当然、経団連など(大企業)にとっても不利な政策だったのでこんなもん国が潰れるとか脅されましてね。ところが某電通元社員の高橋まつりさんの事件が表ざたになって局面が逆転した例があります。今では働き方改革は当たり前。大企業のトップも先頭に立って当社は進んでやってますみたいな態度で信じられない変貌ぶりには呆れもしますが(笑)。まあ言うても生産性向上に結び付けていない働き方改革は大した意味もないんですけど、しっかり推進しているところは生産性が飛躍的にアップしもはややっていなかった時代には戻れない常識となっています。

話が逸れ過ぎたので元に戻しましょう。安倍総理も消費増税でブレーキをかけた張本人です。まあ法律で決まっていたという言い訳は出来ますが、全品5%の軽減税率を時限的に適用など回避する方法はあったと思います。でもそれをしなかった、出来なかった政治的な裏もあることでしょう(多分やってたら殺されていたんじゃないでしょうか笑)。今回の岸田さんはちょっと事情は違います。ここまで財務省のシナリオ通りで喋っています。総理になるのと引き換えに。財務省の目的は国民の幸せに非ず、が全てではないかなと思います。この局面は最近では最高に我々のチェックの目が問われています。

整理しておきますと財政健全化の為に増税しますと。増税すると経済状態は悪くなります。税収を増やすなら景気をよくして賃金を増やし、マイナンバーで取りっぱぐれを無し、天下り団体を民間に売っぱらう方が効果が高いのにしない。要は総税収の増加が目的ではなく消費税率を上げることが今回の目的となってます。財政健全化して国がショボくなるのは本末転倒で愚策中の愚策です。リフレ派の完全敗北と言っていいと思いますが、そこは私の逆神性。反対に転じて欲しい。ちなみに金融資産増税には私は消極的な賛成派です。たかが10%ごときにガタガタ抜かすなってもんです。さらに言うとバランスシート上ではほとんど健全化してるでしょで終わりです。嘘をつくなと。

まあ言うても多勢に無勢というか無力感ですよ。変わらないだろうなこの流れは。僕らは自分たちで自分の安全を確保するしかないし、目の前のことをひとつひとつ楽しみながら進んでいくしかない。よし、まずは「燃えよ剣」を観に行こう!!

 

 

おしまい