考えてみたらそうかも知れん。
トランプ関税で資産減らした人は僕の周りにもいっぱいいて、世の経済ジャーナリストやコメンテーターはトランプは世界の破壊者のように語っているが、所詮日本の経済界の常識など大したことは無く、世界からかなりズレているという事を考えると情報を鵜呑みにしてはますますドツボにはまるというか養分になるというか、わかるかなこの言い分。「真実は何か？」を見極める必要があるというのがこの局面では大事である。ただし今回の暴落程度で右往左往しているようでは投資のセンスはない。１０年放置しておけば解る。
かつて安倍さんがトランプを評して大きく２つを取り上げていたらしい。裏で言ってたと側近が言っていた。１に貿易赤字が大嫌い、２に中国はけしからん、これがトランプの基本的思考だったという。少し補足をすると貿易赤字は経済学上で考えると大した問題ではない。数字上大きな赤字になっていようがいまいが経済成長率とはあまりリンクしないからだ。東京を例に挙げると解りやすいだろう。この点から彼はマクロ経済学に精通していないという事が解る。しかし本人は聴く耳を持たないし悪影響も軽微なので放置でいいだろう。
注目すべきもう一点がある。歴史の側面から紐解けばアメリカという国は２番手を叩く癖がある(笑)。「プラザ合意」というとピンとくる方も多いだろう。アメリカは世界で圧倒的な力を示していなければならず、トップの座を脅かす２番手を叩きのめす必要がある。
現在はボクシングでいうと足を止めて打ち合ってる状態。関税１２５％の先は２００％であろうが３００％であろうが関係ない。そのころには貿易は止まっているだろうから(笑)。
で、大事なのは関税の話を突き詰めていくと経済学上ほぼ為替の話に行きつくというのが結論であるという事。なのでこの殴り合いは「中国に対してのプラザ合意的なもの」が目的であるということが読める。なんせ中国の元はドルに対して理想値からすると５倍もあるからだ。面倒だから割愛するが元とドルの相関関係のグラフをネット上で探してみて欲しい。
日本もかつてそうだった。プラザ合意の後３０年間成長しなかったのは為替レートが要因だと言える。これも成長率と円とドルの相関関係グラフを見るとほぼリンクしている。ここでも何回か書いていると思うが高度経済成長期はもちろん日本人は働きに働いたが結局は有利な為替レートで輸出できたからというのが９０％以上の理由だろう。グラフを見るとそう思える相関図が出てきて統計学からすると否定出来ないと思うんだけどな（経済学者は否定しているが）。
ちなみにホンダだけでも為替レートが１００円から１５０円になった時点で年間３０００億円くらい儲かる（計算は途中までやったが面倒なので適当だが）。当時は１ドル＝３６０円だった。そりゃ怒るだろう。プラザ合意で法的にボコボコにされ再起不能な状態で３０年リハビリやってるのが日本といえば解りやすいだろうか。
話はそれたが、つまり、だからといって僕たちが出来ることは「静観」しかなく、米中貿易戦争でアメリカの勝利を待つだけ、である。中国が勝つとかなり厄介だ。
というのが私の読み。さてどうだろうか。当たればちょっとは評価されていいだろう(笑)。
私は中谷潤人VS西田凌祐、井上尚弥VSラモン・カルデナス、ドナルド・トランプVS習近平と、もはや楽しみな試合として客観視しています。
おしまい
