今こそ学びの本質と意味を問うべきだろう

これが無料で配信されているのは凄い。

2時間とボリュームあるが削除される前にどうぞ。結構耐えられると思うのだが(笑)。前から言われてきたが教育が功利主義と結びついた時点でおかしくなってきたという歴史的視点をもっと世に広めたい。表題の件が焼け石に水であってもだ。

学問は将来的に裕福になる為にやるのではなく好きだから学ぶのだ。だから「勉強せーへんかったらろくなとこ就職でけへんからやれ」という親御さんの教育方針は昔から大嫌いである。本質からしてズレている。高学歴でも通用しなくなってる時代でもあるから尚更である。

しかし日本国民は真面目なところ、ここに悲劇があるのではないだろうか。元々米国が仕掛けた愚民化だがクソ真面目にも自立して一直線に愚民化を進めてきた。その方が統治しやすいといえである。僕はいろんなところからうっとおしがられているけどそれはアホではないとの証明かも知れん(笑)。こんな事書いてるからアホだとは思ってるけど(笑)。

間抜けな立民に非難が殺到している年金法案。どんどん苦情の電話を入れるといい(笑)。この点において日本国民は賢くなってきているかも知れないがシナリオのゴールは「だから消費増税やむなし」という妥協にあるのだから注視が必要です。シナリオ描いてるのは財務省と厚労省。これは次回深く解説したい。特に法人は他人事ではないのでね。

 

 

おしまい

今月の一冊

僕のマクロ経済学の先生は高橋洋一先生だが国際関係論は島田洋一福井県立大学名誉教授である。最新刊は読まないといけないだろうという事で買ったのがこれなのだが中身はいかにもリベラルが発狂しそうな内容だ。Amazonの書評で星一つしか付けてないいかにも左の投稿はかなり無理があって笑えてくる。最も反撃したくなるのは第4章「米国」を蝕むディープステートの巻だろう。これは実は現在ハーバード大学の件で旬である。以前ここでも書いたが福田ますみ氏の優れた著書「ポリコレの正体」に詳しく書かれている。ちなみに6/27公開の映画「でっちあげ」は福田氏が原作なのでぜひ観て頂きたい。

高橋先生も島田先生も元は大学教授(高橋先生はまだちょっと現役だが)。大学というのは就職に有利だからちょっとでも偏差値の高いところに入っとこうじゃなく、この教授に学びたいという目的で選んでいただきたいと切に思う。日本の大学の在り方はやはり異様だから。

ん?この本の感想?中身は正論だが島田先生らしい文体は初心者には陰謀論に見えるだろうが実際には全く違う。各国の歴史的な公式見解、エビデンスも交え貴重な講義聞いてるようで意外にもページが進む一冊である。政治家ならこの程度の見識は全員が持っていて欲しいし、無ければ自ら退場して頂きたい。

例えばパリ不戦条約一つを取ってみても議論の余地は未だある。身近なところでは東京裁判がいい例だろう。しかしAmazonで星一個をつけるリベラルもこの本を全部読んだ上でいちゃもんをつけていると考えれば大したものだ。普通読まないから(笑)。この言い方は幼稚で嫌いだが、右も左も真ん中も理解した上で議論すべき。結論は出ないだろう。だが将来の糧にはなるだろう。

 

 

おしまい

情報の取り扱い注意!?

噂は、やな奴によって伝えられ、バカによって広められ、アホによって受け入れられる。

やな奴じゃないんだけどたまに行く居酒屋のスタッフが「大原さん知ってます?ロスの山火事あったじゃないですか?ロスに大きな地下通路があってそこで人身売買やってたんですよ。それを共和党系の組織が爆破してその火が燃え移ったらしいんすよ」。「嘘やろ、どこでそんな情報仕入れてん?」。「Youtubeでアメリカの元警察官が言ってましたからほんまですよ」。と教えてくれたYoutubeは「警察官ゆりのアメリカ生活」だった。・・・・・。

嘘とは言わんが証拠は何もない。〇〇によって広められる(笑)。

そして次には「日本の3歳以下の行方不明って毎年ずっと1000人前後なんですよ。少子化なのにずっと安定して1000人ておかしくないですか。これは人身売買がずっと安定的に行われてる証拠に決まってますよ」だと。・・・・・。

現場見たんか?彼は警察官ゆりの虜だ(笑)。

自分は自分で見たものしか信じない。公式サイトで農水省の発表している備蓄米の量も実際にこの目で見てないので信じない(笑)。公的なものも嘘ではないけど数字のトリックを使ってあるのは例えば日本の財務状況などずいぶんあるし見極めは非常に難しいのだ。特にTVや新聞を見ている人はかなりヤバイと思う。トリックならまだマシで嘘だらけである。

と、そんな時に凄い動画を発見した。当人とはいえこの人が嘘をついている可能性も否定できないゆえ鵜呑みにしてはいけない。だが報道されている情報とメディアとの関係性を俯瞰的にみてみると良い参考資料になる。それにしてもこれだけ理路整然と明瞭に喋る60代は見たことがない。

一連の兵庫県の騒動は自分に影響が全くないので詳しくなかった。だがこれを観ると全体像が見えるように思えてきた。やや難しいので何回も観ないと裏側まで見通せないが、この動画で最も言えることは僕が60歳になってもこれくらいの頭の切れがあるか、しっかりと喋れるかという事である。同年代の方はそこだけに注目して観てみる価値は十分にある動画です!そんな観点で中高大学生の皆さんも観て欲しい。歳取れば喋れるようになるとかないから(笑)。どれだけ研鑽が必要かという話だから。ご参考に。

 

 

 

おしまい

 

 

 

 

 

 

最後は為替レートの話になるのが常識

考えてみたらそうかも知れん。

トランプ関税で資産減らした人は僕の周りにもいっぱいいて、世の経済ジャーナリストやコメンテーターはトランプは世界の破壊者のように語っているが、所詮日本の経済界の常識など大したことは無く、世界からかなりズレているという事を考えると情報を鵜呑みにしてはますますドツボにはまるというか養分になるというか、わかるかなこの言い分。「真実は何か?」を見極める必要があるというのがこの局面では大事である。ただし今回の暴落程度で右往左往しているようでは投資のセンスはない。10年放置しておけば解る。

かつて安倍さんがトランプを評して大きく2つを取り上げていたらしい。裏で言ってたと側近が言っていた。1に貿易赤字が大嫌い、2に中国はけしからん、これがトランプの基本的思考だったという。少し補足をすると貿易赤字は経済学上で考えると大した問題ではない。数字上大きな赤字になっていようがいまいが経済成長率とはあまりリンクしないからだ。東京を例に挙げると解りやすいだろう。この点から彼はマクロ経済学に精通していないという事が解る。しかし本人は聴く耳を持たないし悪影響も軽微なので放置でいいだろう。

注目すべきもう一点がある。歴史の側面から紐解けばアメリカという国は2番手を叩く癖がある(笑)。「プラザ合意」というとピンとくる方も多いだろう。アメリカは世界で圧倒的な力を示していなければならず、トップの座を脅かす2番手を叩きのめす必要がある。

現在はボクシングでいうと足を止めて打ち合ってる状態。関税125%の先は200%であろうが300%であろうが関係ない。そのころには貿易は止まっているだろうから(笑)。

で、大事なのは関税の話を突き詰めていくと経済学上ほぼ為替の話に行きつくというのが結論であるという事。なのでこの殴り合いは「中国に対してのプラザ合意的なもの」が目的であるということが読める。なんせ中国の元はドルに対して理想値からすると5倍もあるからだ。面倒だから割愛するが元とドルの相関関係のグラフをネット上で探してみて欲しい。

日本もかつてそうだった。プラザ合意の後30年間成長しなかったのは為替レートが要因だと言える。これも成長率と円とドルの相関関係グラフを見るとほぼリンクしている。ここでも何回か書いていると思うが高度経済成長期はもちろん日本人は働きに働いたが結局は有利な為替レートで輸出できたからというのが90%以上の理由だろう。グラフを見るとそう思える相関図が出てきて統計学からすると否定出来ないと思うんだけどな(経済学者は否定しているが)。

ちなみにホンダだけでも為替レートが100円から150円になった時点で年間3000億円くらい儲かる(計算は途中までやったが面倒なので適当だが)。当時は1ドル=360円だった。そりゃ怒るだろう。プラザ合意で法的にボコボコにされ再起不能な状態で30年リハビリやってるのが日本といえば解りやすいだろうか。

話はそれたが、つまり、だからといって僕たちが出来ることは「静観」しかなく、米中貿易戦争でアメリカの勝利を待つだけ、である。中国が勝つとかなり厄介だ。

というのが私の読み。さてどうだろうか。当たればちょっとは評価されていいだろう(笑)。

私は中谷潤人VS西田凌祐、井上尚弥VSラモン・カルデナス、ドナルド・トランプVS習近平と、もはや楽しみな試合として客観視しています。

 

 

 

おしまい

 

 

 

お前が教育を語るなとのツッコミ多数予報発令中!?

今日は前回紹介させて頂きました「非認知能力の育て方」をもう1度読んでみた感想を書かせて頂きたいと思います。自分の幼少期と比較しながら読み進めていくことで自分のアイデンテティがこのようになっている理由が何となく解る気にもなりかなり面白く興味深いです。 また朝礼やスタッフに話しかける「言葉」ももうちょっと何とかならんのかと痛感させられる耳の痛い読み物ですね(笑)

様々な論文やデータで裏付けされ解り易く書かれています。この本を読んで自分自身はもう子育てをしないであろうからポイントとなるところに付箋を貼り明日から産休のスタッフに手渡しました。けっこうな文章量になるので付箋のところだけでも読めばいいと渡したのですが僕が全体を通して気になったのは「自己肯定感が低い」と思っている人の割合が全世界で日本が断トツで高いという事でした(子供も大人も)。調査した先進国の中でもぶっちぎりで最下位なのです。これはマズいぞと文科省の役人の方々も思って頂けると良いのですが期待するのは少し無理があると思ってしまいます。しかし「非認知能力」を高めなくてはいけないという課題については米国に遅れること40年、2020年くらいから学校教育も変わろうとしているのは事実です。結果が出るのは20年後くらいじゃないかと思いますがどうでしょうか。手遅れにならないことを祈るしかありません。

少しそれましたが自己肯定感が低い人が多いことによってストレスを抱えSNSやネットのコメント欄に代表されるように誹謗中傷や短絡的な批判で溢れています。原因はここだと思うんです。自己責任ともっとも反対側にあると思われ非常に危険であると。いったい日本はどこに向かおうとしているのか心配になって来ます。

その昔国家とは、1.国土がある事 2.国民がいる事 3.優れた教育がある事 と考えたことがありますが統治機能よりも教育を上位に持ってくる理由はしっかりとした教育を受けた者がいなければ統治を任せられないという理由からです。今の政治家や官僚は言うに及びません。学力テストがよくて東大出ていても駄目なものは駄目なんです。それに40年前から気付いていた米国との差には目がくらみます。ついでにいうと国内最高峰である東大法学部卒の官僚に多い自分の将来を最優先(いかに天下りするか)するような頭の良さなんか論外です。なので一部では東大ア法学部と呼ばれています。

現在、教育無償化という学校法人の票田を有効化しようとする政党の政策が短絡的に実現しようとしていますがどうなんでしょうか。

私立高校も無償化にするとみんなそこを目指します。地元の公立校は定員割れを何年もおこしいずれ統合や廃校になると思われますが、このような事を想像すると、政府は 1.公立高校が少なくなって維持費が減って助かる 2.教師の人件費は民間に行くから減って助かる と思ってるに違いない、教育は民間に任せるのが効率的で良いと思っていると邪推してしまいますね。まあ悪くない考えのひとつなのですが質が悪いのは、民間には金だけ儲かればいいという輩が必ず混じってくることでしょうね。また地方の疲弊に拍車をかけるでしょう。地方再生の真逆を行く政策になりかねないが対策あるのか疑問です。

今でも少子化なのに大学なんか増えてます。Fランがすべて駄目だとはいいませんが95%は駄目だろうなと思います(笑)。ですから前橋国際大学の今後を見届けたいと思います(笑)。同様に非認知能力を高める学校であるのは「きのくに子どもの村学園」なんか典型的です。堀先生には尊敬しかありません。しかしメディアに取り上げられないですね~。なぜでしょうか(笑)。

文科省に言いたい!!勉強が出来ても心が折れやすく、思考に慣れてなく、責任感や自己肯定感の低い子供たちをこれ以上作るなと。あらゆる不幸を招くでしょう。

私は教育の重点は家庭教育が80、学校教育が20だと思ってます。かつ未就学の年齢までの家庭教育が強烈に重要だと。しかし現場で働く小中学校の先生にはぜひ頑張って頂きたいと思います。お父さんお母さんはこの本をまず読んで頂きたいと切に思いますね。

 

 

 

おしまい