カテゴリー: 政治

プライムミニスターズクエスチョンズ、通称PMQsは毎週水曜日に行われる英国の首相への質問タイムである。日本の党首討論のモデルとなっていると言われている。

Prime Minister’s Questions (PMQs) – 6 September 2023 – YouTube

野党第一党党首は６つの質問まで、第２党は２回まで、一般議員は１回のみ、全体時間は３０分なのでみんな早口でまくしたて、応える首相も原稿見ずに早口で一問一答のように対応するという瞬発力勝負となっている。それを実現するには全てにおいて十分な知識と反射神経がないといけない。

一方、日本では質問は長ったらしく原稿の棒読みで総理も同じく似て非なるものになっている。すなわち原稿が無いと答えられない知識不足の疑念がある。欧米でなら原稿読んでる時点で「あいつには議員の資格がない」とバッサリ辞職を迫られるだろう。大きな差だ。

しかし無理もない事だ。日本の国会議員の至上の目的は次回の選挙に勝つことといっていい。仕方がないので盆踊り、運動会、忘年会に新年会、各団体の会合や冠婚葬祭と顔を出すのに忙し過ぎる。一般市民には「あいつは顔見せよらへんかった、今度は入れんといたろ」とか思う厄介な奴もいるだろう。

ある議員なんかは一晩に２０か所も顔を出したこともありくたくたになると言っていた。そんなところに顔を出すと「あいつは俺が育ててやった」などというアホなおっさんが必ずいてしっかり対応しておかないと後々面倒なことになりかねない。そこに顔を出せばくだらない話でしかも長いのが通例だ。本なんぞ読んでいる暇がないから勉強する時間などないのである。そんなことを一切気にせず「私は政策立案で勝負するから地域で顔を売る時間などない」といって時間を惜しみなく学習に使う気骨ある議員もいてよさそうなものだが、まあ出て来ない。この構造的な問題をなんとかしないといけない。そう、目的は無能な国会議員を減らしまっとうな議会運営が出来ることだ。

しかし無能な議員が無能な議員を駆逐するような法改正をする訳がない。だから私たちが知識や見識を高めアホな議員を当選させないようにしなければならない。いろんな野党がこれからも出てくるだろうがここを訴える野党の出現も不可欠になる。５０年。ネットのおかげで３０年。私はもういないだろうがそのくらいの時間で実現して欲しいものである。英国でやってるんだからさ。ジャニーズ叩いて責任転嫁作戦をほぼ成功させた根性最悪なメディアの質も当然改めなければならない。これも発端はBBC（英国国営放送）だったのは興味深い点だ。英国も様々な面で大概だが見習うべきところは取り入れたいものだ。

 

 

おしまい

 

 

なんで選挙に行かなければいけないのか？なぜ選びたくない人しか立候補してない選挙に投票しなくちゃいけないのか？そんな疑問に答えられる人は何人いるのか？解散があるのかも知れないので今回は選挙というものの変遷をちょっと書いてみたいので学生の方にはぜひ読んで頂きたい回にしたいと思う。

10年ほど前は米国のように2大政党制が望ましいなんて言う声が（なぜか）大きく与党に自民党、野党に民主党というような関係がもてはやされていた時代があったんです（民主党は後に分裂し立憲民主党と国民民主党になり勢力はかなりショボくなっている）。選挙というのは例えば自民党の場合、自民党のファンを増やすというのが目的です。しかしどう転んでも絶対にファンにならない人達がいるのが現実です。よく選挙演説などで「国民の為にこの政策をしっかりとやり遂げます」なんて言うのだが、実はファンの人達だけに言っているんですね。ＪA を例に挙げてみよう。農業に携わる人は実に割が合わないので補助金を出さないと作物を作ってくれません（肥料や農薬に莫大な経費が掛かるし、米も野菜も高く売れないから儲からない）。補償対象者は最終的には農業従事者なんだけど自民党はＪAに補助金を出しＪAはそれを配る。これを間接給付といいます。これのいいところは自民党はＪAの組織票を手にすることが出来ます（なので自民党は田舎で強いといわれる所以です）。一方で当時の民主党なんかは組織への補助金はけしからん、個人へ直接振り込むべきだと主張しました。これを直接給付といいます。どちらも最終的には個人にお金がいくんですけどルートが違うんですね。ＪAには嫌われるだろうけど個人には好かれるかもしれないという戦略です。つまり民主党のここでいう個人への直接給付は、自民党の支持基盤（ＪA）を破壊することにあります（ここポイントです）。つまり全ての政策というのは敵対する勢力の支持基盤を破壊する為に作られているといって間違いではありません。身も蓋もないですがこれは穿ったものの見方でも何でもなく当たり前です。その後の政策を照らし合わせていくとほとんどの政策が当てはまりますから。

悪夢の民主党政権時代(笑)が終わり第2次安倍政権になりました。ここで自民党において大きな支持層の変化点というのは若年層に支持者が増えた事です。なぜならば民主党時代は大学卒業後の就職率がとても悪く、就職浪人も続出したのに対し、安倍政権時代は大した大学でもないのに就職率はほぼ100％になりました。なので安倍さんのおかげで就職できたというファンが増えた訳です。これは経済政策の効果で景気が上がり、企業が人材不足になった為です。若年層といえば選挙でいう所の浮遊層、浮遊票といえば昔から野党のものでしたが見事にそれを手にした訳です。結果、選挙では不敗、圧勝続きで野党は対抗政策が見つけられずモリカケを代表とする上げ足取りに終始することになりました。上げ足取りを支持するファンはさすがに少ないので勢力は一気に縮小した訳ですね（しかし政策が作れないので仕方なくまだ上げ足取りをやっている）。ちなみに就職率を上げるという事は失業率を下げる事で、政府の基盤を固めるには最も有効な手段、というのは世界の常識です。マクロ経済学の常識ですが、日本ではマクロ経済学は浸透していないので今まで誰もやってこなかったという歴史があります。安倍さんはプリンストン大学でマクロ経済学を学んだ数量政策学者の助言（高橋洋一氏）によって、どうなるかが解った上でまずは経済政策をやったというしたたかさがありました。論理的に最初から結果が解ってやった訳です。さらに働き方改革などリベラルな政策もふんだんに盛り込みました。ぶっちゃけいうと今までは死んでも自民に票を入れなかったリベラルな人たちをファンにしようとした目的があった為の政策です。

今回、LGBT法案が可決されました。これには個人的に大反対なのはここでも書いてきましたし、怒りに狂った自民党支持者は自民党離れを起こしています。移民政策においても同様です。リベラル団体が推し進めるそれらの後押しをするという事は裏を返せばリベラル政党からファンをぶんどってくるという戦略だったはずです。しかし、怒り狂った人の方が多かったと支持率の低下で解ります。度が過ぎる、欲張り過ぎは良くないというのは世の常ですね。まあそれ以前に政策内容（法律）がボロボロだったんのが致命的だったんですが。行動しているのは人間なので人がボロボロだったというのが結論ですけどね。

このように今回は政策の裏側に潜む政党別行動原理を紹介しました。これは批判でもなく客観的に選挙というものはそうなっていると言っているに過ぎません。結局は幸せな社会につながればいいのですからそれはいいんです。なので今後はそのような観点で政策を見る事により、もっと世の中が見えてくると思いますよ。学生の皆さん、参考にしてね。

それにしてもや、最近思うんです。投票は国民の義務とか責務とか言ってさ選挙に行くやん。で、行けば誰選んだらええねんていうアホなやつばっかりしか名前がないわけさ。まあ白票で帰ってくるんだけどこれ意味あんのって思うわ、正直。案の定、国会行ったらろくな政策出さない訳さ。立候補には金じゃなくて支持基盤じゃなくて資格試験いるって。

 

 

 

おしまい

 

LGBT法案についてどう思う？って数人に聞いたんだけど全員が何ですかそれ？なんですよ。みんなが知らないうちにしれーっと決まってしまうのは流石に大丈夫かこの国って思います。

ちなみにどんな法案かというと〇〇ぶらさげて男が女湯に入ろうが「私は心が女性だ」と自認すれば罰せられないという法案です。こんなものが認められるとモラトリアム期の子供たちに悪影響を与えかねないし、銭湯にも温泉にも女性の足は向かなくなると思うんですけどね。先進国でも慎重に対応していて法制化は危険と足踏みしている国が殆どなのが現状です。

すでにイギリス、米国などでは性自認でとんでもない事件は起こっていますし、オリンピック競技、スポーツ界でも様々な問題が起きています。どうもＥＵを中心に行き過ぎた思想が暴走している気がします。環境問題、電気自動車も同じように感じます。

さらに決定的に何故これが駄目なのかというと、最高裁での判例が無いからです。事件が起きて裁判になったとしてもどこからが罪なのか決まっていないと結審しません。これを理念法といいます。これは抑止になると言ってる政治家もいますが勉強不足です。なりません。

ではなぜ、このような法案が国会に提出され賛成多数で法制化されそうなのか？これを書くとさすがにこの読者が多くないここでも書けばヤバいような気がします。でも書きます(笑)。

LGBTの人たちを差別しないでおこうね、という理念自体は正しい。なのでLGBT法案には美名があります。そこに惹かれてか浅はかな政治家が餌に喰いついているという形。この戦略はとても狡猾で合理的、効率的にです。非難しにくい側面を武器にしています。では詳しく解説します。

LGBT支援者の団体が特定の政治家に働きかけ、法案が通れば支援団体に予算がおります。法案が通れば学校その他の組織に研修、講演などが義務付けられ教材、講師の派遣などで売り上げが立つ。その予算は我々の税金だが、いわゆる「公金チューチューシステム」と呼ばれる仕組みを得ることで永続的に収入が得られます。講師は元政治家や元大学教授など、いわゆるプチ天下り先にもなります。全ての組織がそうではないですが、そこ目的で立ち上げる支援団体は必ず出てきます。実際この手の団体は「本当に苦しんでいる人たちを真剣に支援していない」事例もたくさん露呈しています。その代表格が〇〇〇ですが、実際にアホな経理処理で東京都から予算を切られましたよね。

この手の支援団体は見返りに組織票を政治家に約束するとか云いながらWINWINの関係を築こうとしています。政治家にしてみれば選挙が通りやすくなるという盤石の基盤（組織票）があれば「ずっと政治家でいられるという構図」に本人がいくら否定しようが見えるんです。LGBT当事者の殆どがこの法案は駄目だと言っているのに関わらず強引に持っていきますよ。人間は性善なのか性悪なのか？漫画キングダムで韓非子に信が問われてますね。欲に負けた人間が「苦しんでいる人たち」を利用して金儲けする、大の大人が情けなくないか？

長くなりましたが、まあ見てて下さい。悲惨な事件が多発します。その結果どこに向かうかがポイント。

おーい、有村治子議員。なんとかしないと。俺はもう知らんからな。女風呂入れてラッキーとか思ってないからな。福井県民も責任重大やぞ。

なんかスカッと生きられないもんかね。それにしてもや。

女湯に「私は心は女だ」と主張して入ってくる男性はいてもやな、「私は心は男だ」といって入ってくる女性はいないやろな。

 

 

おしまい

 

バカが増えてる？おまけ。

平本蓮のツイートで考える教育の重要性。「子は親の資産」日本と発展途上国との違い。【BoyzTalk#15】 – YouTube

さらにおまけ。

「吐き気をもよおす『邪悪』とはなっ！何も知らぬ無知なる者を利用する事だ」

Ｂｙ　ブチャラティ

将来はパティシエになってたくさんお菓子を作りたい。

こんな報道要るか？ネタないから卒業文集出してきたり、同級生にコメント求めたり、意味ないからもう止めませんか？木村容疑者の内面性に迫るという意味において報道は適切だと普通なら考えがちだがだからといって結果どうなんだ？何も変わらない。そう、何も変わらない。

小学生に先生が「なぜ人を殺しては駄目なんですか？」って質問をされたりしたとして（実際あるんだが）、倫理観とか道徳とかで説明する（実際にそうしたらしい）という具合だ。でもな、アカンもんはアカンでいい。そんなもんを論理的に解説しなければいけないことは無い。アカンもんはアカン。小学生に困らされてるだけで本気で質問されてるわけじゃない。試されてる、言葉を変えると舐められているだけだ。

山上容疑者へ支援が集まっているというのもアカンもんはアカンが解らない情けない大人たちが増えてるって事だと思う。理由を付けて屁理屈こねているがアカンもんはアカン。考える必要もない当たり前の事だ。

このような事も解らないバカが本当に増えている気がするのはもはや気のせいだけではないだろう。大丈夫かこの国は。

選挙に対しては私も大いなる不信とシステム上の欠陥をここでも指摘してきたつもりだが、思い通りにならないからといって暗殺は駄目だろう。仮に成功したとしても何も変わらないのは目に見えているからやる意味がない。自己満足なだけだ。

この事件はだからといって放置しておいてはいけない。人の殺害は勿論あってはならないが政治の仕組みのおかげで予算委員会は毎回空回りしている。つまり我々の選んだ選民＝国会議員は我々の選んだ意思を無視してまったく不毛な権力闘争をやっているだけだ。選挙で僕らの代理人が選ばれるのだが、その選ばれた代理人は何故か当選して暫くすると目的を変える。我々の代わりとなって国会でより良い社会の為に法律を作り直したり、新たな法律を提案したりすることなく所属する党の権力闘争の駒に成り下がるのだ。なので国会は空転し、空転国会に延々と税金がつぎ込まれるという不毛な繰り返しになる。結果、もう国会は私たちの意思を無視した代物となっているのでまずは私たちの手に取り戻すことが先決なのだ。どうすればいいかという事をもっと考えなくちゃ。という本質的な事をミヤネ屋は喋らないといけない。この際にね。ちなみにどうすればいいかという案はアーカイブでお探し下さい。僕もどこに書いたか忘れてしまいご自身でお願いします(笑)。傑作の選挙法改正案でしたよ。

あ、大丈夫です。どれだけ自分の意見が通らなくてもTV局を襲撃したりは決してしませんとも。あくまで問題提起として書いてるだけなので。

 

 

おしまい

月刊HANADAの１月号、門田隆将さん寄稿の冒頭で「ああ、やっぱりエリートが日本を滅ぼすのか」とあります。これは防衛費に関わるテキストだったんですが様々なジャンルにおいて同じことが言えると感じざるを得ません。私も言っていいでしょうか。「これ考えた奴は絶対にアホや」。

私はマクロ経済学が面白いので自分なりに学習しているつもりですが驚愕した岸田内閣の経済政策があり、ご紹介したいので以下に記します。日本の賃金問題についてです。みなさん共通の関心事だと思いますし、この国のここ３０年間で最も致命的な欠陥でもあります。

大幅に拡充した賃上げ促進税制の活用や、赤字でも賃上げする企業に対する補助金の補助率引上げなどにより、中小企業の賃上げを後押しします。

だそうです。

まず言っておくと前提として賃金は労働生産性が向上しなければ上げられない訳ですよ。例えば不景気になって大企業がリストラに走るとします。そうすれば失業率が上がる訳ですね。そうなればどうなるかっていうと労働者は立場が悪くなります。びくびくして働かないといけない雰囲気はともかく解雇された労働者はとりあえず職を見つけないといけないですよね。賃金条件が悪かろうと背に腹は代えられないというんですか。そうなれば企業は安く労働者を買いたたけるっていうね。不景気は全ての悪なんです。そして注視するのは失業率の動向でこれは絶対条件です。

逆に景気が良くなれば人手不足になります。受注が好調でもっと造れればもっと売れるのに今の人数ではもう限界といえば解り易いでしょうか？これは需要と供給のバランスと言ってトントンならベスト。需要が供給を上回れば高くても買う人が多くなるので物価が上がって会社も儲かって給料も上がると思っていいでしょう。供給が需要を上回ると商品が余る状態ですから会社は儲からず賃金は渋られます。これを需給ギャップといって日本はだいたいここ３０年は２０～４０兆円需要（購買意欲）が低いんですよ。なのでずっと不景気なんですよね。ちなみに現在は２０兆円のギャップがあります。埋めてやらないと景気は良くならないのは世界の常識なんですが日本はなぜか無視してるんですよね。財務省の増税教の経典には載って無いようです。

話が逸れそうなので元に戻しますと失業率が下がればどうなるか。人手不足になり企業は多少の犠牲を払ってでも人を雇いたくなる。もちろん、能力のある人をってのが理想的ではありますがそんな訳にはなかなかいきません。中小零細企業なら尚更です。なぜならば、就職情報提供サイト、ハローワークに提示されている平均年間収入がはなから低いからです。それは中小零細企業の生産性が低いから仕方がありません。無い袖は振れないですからね。つまり、国家をマネジメントする政府は、政府の最大の関心事であるべきというのは景気と生産性の向上だというのは当然といえるでしょう。

赤字でも賃上げする企業には補助金を出すんですと？「やったー！今度就職した会社は赤字だけど国から補助金貰ってるらしーから結構給料あるんや！ラッキー！」って誰が言う？そんな会社将来不安で誰が継続して働きます？だいたいこんなクソバカな施策を誰が考えた？会議で出たとしてもアホかと一喝して終わりでしょって言いたいところですが自民党の公約集に実際に明記されてるんだからほんともうね、深刻にダメですよ。本来なら優秀とされる官僚でしょ、これ考えたの。政府も頭の悪い人達で固められてるんで修正もしないですしね。

失業率が最低の限界まで下がる。何度もここで書いてますがNAIRU（ノン・アクセレーティング・インフレ－ション・レイト・オブ・アンエンプロイメント）といいますが、これを達成すればしばらく継続させると（１年～２年のタイムラグがあるが）深刻な人手不足になり、企業は競って採用に走らざるを得ません。それは賃金であり、働き方改革であり、やりがいが感じられる職場というふうにポジティブな意味で競争するのが市場原理ってものでしょう。しかしですよ、それだけでは不足していて賃金を上げるためにはその原資というべき、今はやりの(笑)持続可能な経常利益が必要でしょと。本質はここ「労働生産性」に尽きるんですよ。ではどうするか？

ちなみに最低賃金を２５００円にせよとか言ってる野党もありますが、お隣韓国ではとっくにそれやって大失敗しています。

しかしね、いろんな規制があって生産性がなかなか上がらないのも事実としてあります。規制緩和すれば生産性が上がる訳では無いですが、確実に良くなる業界もあるのも事実です。賃金を補助金で賄うのではなく、教育費や設備投資に補助金を使って生産性を高める地盤を造らないといけません。どっちかというと今回は賃金より需給ギャップの話になったような気もしますが(笑)

少なくとも当社においては国に頼らず画期的な方法論を来年中にまとめたいと思います。自分が無能かどうか問われる来年になりそうです。しかしここまで財務省や政府の批判を書いてていいんだろうか？そのうち痴漢かなんかの濡れ衣で逮捕されるんちゃうかと。電車では女性に近づかないようにしよう。

 

 

おしまい