これからの良い子は統計学を学びましょう

僕が大変参考にしているマクロ経済学の先生、高橋洋一先生のブリンストン大学留学中の先生は元FRB議長注1の超有名人バーナンキさんです。ちなみにYoutubeの高橋洋一チャンネルはとても有効だと思いますのでぜひ見て下さい。え~と、何の話だっけ。前にも書きましたが日本の経済学は世界からみると異端で変であり幼稚です。これはノーベル経済学賞のポール・クルーグマンやローレンス・サマーズなど世界の名だたる経済大学者が言っているので僕の個人的感想を言っている訳ではありません。何が言いたいのかというと同様に日本における統計学もまったくもって時代遅れでデタラメです。そもそも統計学を教える人が絶対的に少なく、まともに計算できる人というのは企業においても高橋氏いわく日本には数人しかいないと言います。高橋さんが米国で感じた違いは米国では統計学を極めると年収数千万円で企業に召し抱えられるくらい、重要なポストとして重宝されるといいます。それだけ統計学を重要視しているのだが日本では手当ても出ないレベルが現状という圧倒的な差であります。これだけみても日本の統計学者が育たない理由が解りそうなものですが、要するに信じられないが国も大企業も統計学を重要視していないのです。そんなの嘘だという大企業の社長や官僚がいらっしゃいましたらぜひデータをみせて下さい。数日頂けましたら欠陥を指摘して見せましょう。

昨日、元厚労医系技官の木村もりよさん注2がワクチンの話をラジオで話されてました。僕は統計学を考えるうえで統計を取る前に日本ではデータの取り方からしてなっていないと以前から思ってたんですよね。以下、木村もりよさん曰く。

イスラエルではたくさんのデータを取っていて例えば米国のPfizer製のワクチンを打ったところどうも思ったより予防効果が出ていないというデータが既にBMJというジャーナルに出ています。ワクチンを輸入して使うんですけれども、そこからどの程度の有効性があるのか、どの程度の有害事象が出るのかを細かく追わないといけない訳です。これをやらないと有効性や安全性が解らないし、このデータというのは製薬メーカーにとっても今後のワクチン開発においても非常に重要であると。ところが日本はこれが出来ない。今まで国を挙げてやったこともない、やる気もないんじゃないか、キャパシティもないし、だという。つまり出来る仕組みが出来ていないのである。残念なことに予算も人も準備出来ていないと思われます。

例えば65歳以上にワクチンを打つにしても、打つグループと打たないグループに分けて経過観察をしなければならない訳で、ほらね、人権侵害だとか何だとか騒ぎ立てる人や団体を考えると出来ないと思えて来ますでしょ。保健所も人的にパンクしてますしね。これがないと将来この騒動を検証する上でロックダウンの有効性やワクチンの安全性など今後の指針を立てるのに必要な科学的なデータが無いというのは致命的だと言えます。データが無ければ議論が成熟しない訳でそれでまともな判断や政策が打てるはずもありません。政治的ダメージを回避したいが為だけに、緊急事態宣言がいい例ですが、ただなんとなく世論を忖度した非科学的な政策になる訳です。データ取ってくれないからと言って製薬会社に後回しにされる国というのもなんだか情けないしね。というですね、コロナで露見した我が国の統計学の未熟さを僕たちは知っておいた方がよろしいかと思います。ちなみに世論調査などのデータは対象から質問内容から全くデタラメな代物ですので信用されないのが賢明です注3

ちなみに先日言いましたワクチンを打ちたがらない世論意識というのは、欧米諸国には少ないらしい。特にノルウェーでは無いようです。理由はワイドショーが存在しないから、らしい(笑)。個人的な新型コロナの日本におけるファクターXというのは「ラッキーだった」という事ではないかと思います。

おしまい

 

注1 ・・・ FRBとは米国の日本でいう所の日銀のようなものです。「米国」「経済」「景気」でネット検索すると「FRB」「FRB議長」が最も多く出てきます。日本でこの検索をしても「日銀」「日銀総裁」というのはあまり出てきません。この理由テストに絶対出ませんがポイントです(笑)。しかしこんな核心がテストで出なくてどうするよ(笑)。日本の大学の経済学はいったい何を教えているのだか解らない。

注2 ・・・ 「COVID-19 新型コロナ、本当のところどれだけ問題なのか」という本が飛鳥新社から2/16に発売されます。現在Amazonカテゴリー1位。この本はコロナ関連本の中では極めて優秀と言わざるを得ません。ついでで申し訳ありませんが門田隆将さんの「疫病2020」もぜひ読んでみて下さい(笑)。こちらも極めて優秀な本で滋賀医大に入学した友人の娘に貸しましたが半年がたちまだ返って来てません。読んでんのか?

注3 ・・・ 政府系でいうと景気ウォッチャー調査が唯一信ぴょう性が高いです。数字というのは条件を満たした有利な数字だけを使えば結論をコントロール出来ます。そして世論誘導などに頻繁に使われています。使っている奴らは捕まらない詐欺師といっても過言ではありません(笑)。